人間社会科学研究科

人間社会科学研究科

 

卒業認定・学位授与の方針 DP(ディプロマ・ポリシー)

 

◆人材育成の目的・学位授与の方針

 

・人材育成目標(社会における顕在・潜在ニーズ、卒業生が身につけるべき資質・能力)

  1. 各領域の専門的知識・専門的技能と幅広い学際的な知見を身につけ、人間と社会に関する問題を深く理解することができる。
  2. 人間と社会に関する諸問題について、独自の課題を設定し、その解決に向けて、専門的な方法で分析することができる。
  3. 地域および現代社会における諸問題について、多様な人々と協働して問題解決にあたることができる。

 

・目標としての学修成果

社会創成専攻

  1. 人間と社会に関する各領域の専門的知識・理論・研究法と幅広い学際的な知見を身につけ、人間と社会に関する問題を深く理解することができる。
  2. 人間と社会に関する諸問題について、独自の課題を設定し、その解決に向けて、必要な情報を収集し、専門的な方法で分析することができる。
  3. 地域および現代社会における諸問題について、専門的知識・研究成果・問題解決策を、学際的知見を踏まえて、多様な人々に的確に表現し、協働して応用・実践的に問題解決にあたることができる。

 

【法政コース】

  1. 法学・政治学に関する諸領域の理論および研究方法について専門的知識を身につけている。
  2. 専門知識に基づいて、人間と社会を深く理解することができる。
  3. 法学・政治学の専門知識、および、人間と社会の学際的知識に基づいて、人間と社会を深く理解する力とその問題解決に向けて、的確に研究に必要な情報を収集・分析・可視化することができる。
  4. 地域および現代社会の諸問題の原因について、的確な情報により、法学・政治学の学術的理論、および、人間と社会に関する学際的研究を応用して分析・研究することができる。
  5. 地域および現代社会の諸問題の解決に向けて、法学・政治学の専門知識を他者に伝え、多様な人々と協働し共生社会を先導して地域社会の未来を創成することにとりくむことができる。
  6. 地域および現代社会の諸問題について、他者との議論を通じて法学・政治学の学術的理論に基づく考えをまとめ、その応用としての解決策を多様な人々に対して的確に表現できる。
  7. 高度専門職業人として必要な法学・政治学理論と技法に基づき学際的な視点に立って、応用・実践的に社会問題の解決に着手することができる。

 

【地域経済コース】

  1. 経済学に関する諸領域の理論および研究方法について専門的知識を身につけている。
  2. 専門知識に基づいて、人間と社会を深く理解することができる。
  3. 経済学の専門知識、および、人間と社会の学際的知識に基づいて、人間と社会を深く理解する力とその問題解決に向けて、的確に研究に必要な情報を収集し統計的な手法により分析・可視化することができる。
  4. 地域および現代社会の諸問題の原因について、的確な情報により、経済学の学術的理論、および、人間と社会に関する学際的研究を応用して分析・研究することができる。
  5. 地域および現代社会の諸問題の解決に向けて、経済学の専門知識を他者に伝え、多様な人々と協働し共生社会を先導して地域社会の未来を創成することにとりくむことができる。
  6. 地域および現代社会の諸問題について、他者との議論を通じて経済学の学術的理論に基づく考えをまとめ、その応用としての解決策を多様な人々に対して的確に表現できる。
  7. 高度専門職業人として必要な経済学理論と技法に基づき、学際的視点に立って、応用・実践的に社会問題の解決に着手することができる。

 

【人文社会コース】

  1. 言語・文化・社会・福祉に関する諸領域の理論および研究方法について専門的知識を身につけている。
  2. 専門知識、および、人間と社会に関する学際的知見に基づいて、個別の事象を理解することができる。
  3. 既存の言説を批判的に検討することによって、独自の研究課題を設定することができる。
  4. 人間と社会に関わる諸問題を解決するために必要なデータを収集し、整理することができる。
  5. 収集した情報を専門的な枠組みと学際的知見に基づいて分析し、論理的に結論を導くことができる。
  6. 異文化や過去への関心を持ち、自文化を相対化して考えることができる。
  7. 地域社会の諸課題に、専門的な視点から主体的にとりくむことができる。
  8. 身につけた専門知識や技能を多様な人々が共生する社会の実現のために役立てようとする意欲・態度をもつ。
  9. 自らの考えを、文章や口頭で、多様な人々に対して、論理的・説得的に表現できる。
  10. 身につけた専門技能に基づき多様な人々に対して適切な提言を行うことができる。
  11. 多様な人々と円滑に交流・協働し、自らの専門性を活かしながら、学際的な視点に立って、応用・実践的に地域および現代社会の諸問題にとりくむことができる。

 

【健康・行動科学コース】

  1. 人間の心身の健康や行動に関する領域において、高度な学術的理論および専門的知識・研究法を身につけている。
  2. 専門的知識や理論、および、人間と社会に関する学際的な知見に基づいて、人間や地域が抱える健康に関する諸問題を学術的側面から理解することができる。
  3. 健康に関する諸問題を解決するために、必要なデータを収集し、専門的な研究手法と学際的知見に基づいて分析し、論理的に結論を導き出すことができる。
  4. 人間の多様な行動の仕組みやその変容を促す技法、さらには、心身の健康に関する諸問題について独自の研究課題を設定し、探求することができる。
  5. 地域および現代社会における諸問題に対して、学際的な視点に立って、多様な人々と協働して、応用・実践的に解決することができる。
  6. 専門的知識や研究成果を積極的に社会に還元する態度を有し、未来社会の創成を先導することができる。
  7. 地域および現代社会の諸問題について、身につけた専門的知識・専門技能に基づき、その解決策を多様な人々に適切に提言をすることができる。

 

臨床心理学専攻

  1. 臨床心理学的支援の実践につながる細やかな臨床心理査定を行うことができる。
  2. クライエントとのコミュニケーションから彼らの心の訴えを的確に聞き取る臨床心理面接を行うことができる。
  3. 臨床心理学的問題の地域特性について臨床心理学の視点から理解し、かつ幅広い学際的知見に基づいて理解することができる。
  4. 地域の多様な関係機関の専門家と協働して、個別の事例への対応に当たる連携を行うことができる。
  5. 臨床心理学的問題を抱える多様な人々を包括的に支援することができる。
  6. 個々の臨床心理実践を通して課題を発見し、その解決に資する臨床の知を創造する研究を遂行し、人間と社会に関する学際的知見に基づき分析することができる。

 

 

 

教育課程編成・実施の方針 CP(カリキュラム・ポリシー)

 

社会創成専攻の教育課程編成・実施方針(カリキュラムポリシー)

1. 教育課程の編成の方針

社会創成専攻の学位授与方針(DP)に示した専門的知識・学際的知見(DP1)、課題設定・情報収集・分析能力(DP2)、問題解決能力・表現力(DP3)を培うため、次のように科目編成を行います。また以下の方針のもとに位置づけられた個々の授業とDPとの対応関係を、別にカリキュラムツリー(履修系統図)によって示します。

  1. 1年次には、地域や現代社会の諸問題を、学際的に、〈人間〉というミクロな視点と〈社会〉というマクロな視点の両面からとらえる力を身につけるため、また、それらの問題を質的および量的側面から分析する視点を身につけるために、研究科共通の必修科目として「人間社会科学特論」2単位を設けます。この科目によって、地域および現代社会の諸問題を「人間」および「社会」に焦点をあてるアプローチ、「質的」分析および「量的」分析がどのような視点でなされるのか、そしてそれぞれが相補的にどのように関連しているのかを理解する力を身につけます。
  2. 1年次には、各領域の専門的知識・学術的理論・研究方法・専門的技能を身につけるために、社会創成専攻の各コースに「コース基盤科目」を2単位必修科目として設けています。そのコースの学生が身につけておくべき基盤となる考え方、知識、方法論を包括的に学ぶ科目です。
  3. 1年次から2年次にかけて、各コースに「コース専門科目」を設け、各領域の専門的知識・学術的理論・研究方法・専門的技能を深く身につけられるようにします。10単位を選択必修とします。
  4. 1年次・2年次のそれぞれに、ミクロな視点(人間)とマクロな視点(社会)の両面から地域社会およびそこに生活する人間を捉える力、量的な分析によるアプローチと質的な分析によるアプローチの両面から人間と社会を捉える力といった学際的に多様な視点をとる力をさらに育成するため、「コース間連携科目」を設けています。「コース間連携科目」の中には、様々な専門領域の人に対して、自分の研究内容を効果的に伝える力、様々な領域の人の話を自分の専門領域と関連付けて聞く力、それらを通して自らの専門領域を他の専門領域と関連付け、互いの独自性と関連性を理解する力を養うことを目的として、「インターディシプリナリー・コミュニケーション・セッション」(IDCS)を2単位必修科目として置きます。また、他コースの「コース専門科目」の中から学ぶのにふさわしい科目を指導教員と相談して2単位を選択するようにします。
  5. 1年次から2年次にかけて、社会的なニーズに対応し、普遍的なスキル・リテラシーを学ぶことにより、高度の汎用的実践能力を養い、多様な人々による共生社会の創成に向けて、社会人としての応用可能な能力を学術的な立場から身につけるために「社会実践科目」を設けます。次の科目群から、4単位を選択必修とします。

「多文化理解」科目群:グローバルな視点を持って多様性に関する認識を深めて実践にあたる。英語・フランス語・ドイツ語・中国語の外国語運用能力を高めながら、異文化を理解し、多文化共生社会の実現へ向けた実践のあり方を探る。また海外の協定校での研修や現地調査を行って、外国の歴史・異文化に対する理解力を高めながら、多文化共生社会の実現に向けた実践のあり方を探る。

「データサイエンス」科目群:多様性も取り扱いうる客観的なデータ分析能力を身につける。昨今のデータサイエンスの進展を踏まえ、特に人間と社会について学ぶ学生が、社会においてデータ収集・分析方法を強みとして生かせるようにする。

「社会連携」科目群:地域社会との関係を持ちながら問題解決を図る力を養う。行政、企業活動、地域の文化財等、地域や現代社会の抱える問題に関する課題解決に向けて専門的知識・技能を活かす方法について探究する。

「対人援助」科目群:共生社会を構成する多様な人々を支援する力を身につける。共生社会において人々が抱える問題を、社会福祉学的視点、および、臨床心理学的視点から解決に向けて実践的に援助する力を養う。昨今のデータサイエンスの進展を踏まえ、特に人間と社会について学ぶ学生が、社会においてデータ収集・分析方法を強みとして生かせるようにする。

「インターンシップ」:職業現場における実地研修を通して自らの専門性と社会との関係を捉えることができる力を養う。単なる就業体験ではなく、専門分野の学修、修士論文作成に向けての研究を、社会とどのように関連づけ活かしていくかについて、体験に立脚しながら思考する。

  1. 1年次から2年次にかけて、自身の専門領域だけではなく、それと関連づけながらもより幅広い知識や視点を自分の関心に応じてどのように展開していくかを指導教員と相談しながら自律的に決定し、身につけていくために、社会創成専攻コース専門科目・コース基盤科目、社会実践科目、大学院共通科目の中から選択できる「展開科目」を設け、4単位の選択必修としています。
  2. 1年次から2年次にかけて、他の研究科が全学に開放して開講する「大学院連携科目」は、修了要件には含まない自由単位として選択できます。
  3. 2年次では、身につけた知識を生かし、自ら設定した課題と専門的にとりくみ、成果を修士論文としてまとめていくために、「研究指導科目」4単位を必修として課し、学修成果の集大成として修士論文の提出をします。研究指導にあたっては、主指導教員1名を置くほか、副指導教員を2名置き、そのうち1名は主指導教員とは異なる学問分野の教員とすることにより、学生が限定的な教員-学生の関係でなく、複数の視点からの指導を受けられるようにします。

 

科目群と社会創成専攻ディプロマポリシー(DP)との関連

専攻DP

1. 専門的知識・学際的知見

2. 課題設定・情報収集・分析能力

3. 問題解決能力・表現力

研究科共通科目

コース基盤科目

 

コース専門科目

コース間連携科目

 

社会実践科目

 

 

展開科目

 

 

研究指導科目・

修士論文

 

 

2. 教育課程における教育・学習方法に関する方針

  1. 授業の選択方法について、学生がそれぞれの関心に即して学ぶことができるよう、科目履修の自由選択度を十分確保しています。また自由選択度を確保するだけでなく、学生が主体的に計画をたてたうえで科目選択をし、研究を遂行できるように、継続的に指導教員・副指導教員からの指導・助言が得られるようにします。
  2. 専門的な知識を積み上げていくだけでなく、社会で必要とされる汎用的な技能である、批判的な思考方法や問題発見・解決能力、データを収集し分析する能力、他者と協働して課題解決を行う能力などを身につけられるように、演習、アクティブラーニング、フィールドワーク、少人数教育、協働学習等の方法を積極的に授業に取り入れることを重視しています。

 

3. 学習成果の評価の方針

  1. 「成績の評価に関する取扱要項」にしたがって評価を行います。
  2. 複数の観点から評価を行う、多面的評価を重視しています。また授業科目ごとに評価方法をシラバスに明示するとともに、授業でも評価方法を明確に説明したうえで、客観的に評価を行います。
  3. 修士論文の審査は、主査1名・副査2名以上から成る修士論文審査委員によって、「大学院人間社会科学研究科 修士論文審査基準」に基づいて審査を行います。
  4. 成績評価について疑義があるときは、「大学院人間社会科学研究科における成績評価に対する不服申し立てに関する取扱要領」に定められた手続きにしたがって、不服申し立てができます。

 

臨床心理学専攻の教育課程編成・実施方針(カリキュラムポリシー)

1. 教育課程の編成の方針

臨床心理学専攻では、地域の関係機関の専門家と協働して活躍できる、臨床心理学の高度な専門性と実践力(専攻学位授与方針1・2・3・4・5)を身につけます。また、個々の臨床心理実践を通して臨床の知を創造する研究を計画・実施できる能力(専攻学位授与方針6)を身につけます。そのために、次のように科目編成を行います。また以下の方針のもとに位置づけられた個々の授業と学位授与方針との対応関係を、別にカリキュラムツリー(履修系統図)によって示します。

 

  1. 1年次には、地域や現代社会の諸問題を、学際的に、〈人間〉というミクロな視点と〈社会〉というマクロな視点の両面からとらえる力を身につけるため、また、それらの問題を質的および量的側面から分析する視点を身につけるために、研究科共通の必修科目として「人間社会科学特論」2単位を設けます。この科目によって、地域および現代社会の諸問題を「人間」および「社会」に焦点をあてるアプローチ、「質的」分析および「量的」分析がどのような視点でなされるのか、そしてそれぞれが相補的にどのように関連しているのかを理解する力を身につけます。
  2. 1年次には、本専攻の目指す理念目的を理解し、基本的な意欲・態度を身につけるために、「専攻基盤科目」として「臨床心理学特論Ⅰ」を2単位必修科目として設けています。専攻の学生が身につけておくべき基盤となる考え方、知識、方法論を包括的に学ぶ科目です。
  3. 1年次から2年次にかけて、18単位を選択必修する「専攻専門科目」を設け、さらにそのなかに「臨床心理学の理論と実践科目群」「臨床心理地域援助の理論と実践科目群」の2つの科目群を設けています。両科目群において、各科目を基礎から応用へ段階的に配当しています。さらに、理論と実践の往還の中で学びを深めるために、両科目群で実習科目を設けています。「臨床心理学の理論と実践科目群」においては、活動領域・活動地域を超えて汎用性を持つ臨床心理学の理論を学び、臨床心理査定能力、臨床心理面接能力、および研究遂行能力を身につける科目を設けています。「臨床心理地域援助の理論と実践科目群」においては、医療、福祉、教育、司法、産業領域の各領域における臨床心理査定、臨床心理面接の実際について学ぶ科目を設けています。また、山陰地域を中心に臨床心理地域援助の実践について重点を置いた教育を行うため、「臨床心理地域実践実習(心理実践実習)」を必修の実習科目として設けています。
  4. 1年次から2年次にかけて、社会的なニーズに対応し、普遍的なスキル・リテラシーを学ぶことにより、高度の汎用的実践能力を養い、多様な人々による共生社会の創成に向けて、社会人としての応用可能な能力を学術的な立場から身につけるために「社会実践科目」を設けます。次の科目群から、4単位を選択必修とします。

「多文化理解」科目群:グローバルな視点を持って多様性に関する認識を深めて実践にあたる。英語・フランス語・ドイツ語・中国語の外国語運用能力を高めながら、異文化を理解し、多文化共生社会の実現へ向けた実践のあり方を探る。また海外の協定校での研修や現地調査を行って、外国の歴史・異文化に対する理解力を高めながら、多文化共生社会の実現に向けた実践のあり方を探る。

「データサイエンス」科目群:多様性も取り扱いうる客観的なデータ分析能力を身につける。昨今のデータサイエンスの進展を踏まえ、特に人間と社会について学ぶ学生が、社会においてデータ収集・分析方法を強みとして生かせるようにする。

「社会連携」科目群:地域社会との関係を持ちながら問題解決を図る力を養う。行政、企業活動、地域の文化財等、地域や現代社会の抱える問題に関する課題解決に向けて専門的知識・技能を活かす方法について探究する。

「対人援助」科目群:共生社会を構成する多様な人々を支援する力を身につける。共生社会において人々が抱える問題を、社会福祉学的視点、および、臨床心理学的視点から解決に向けて実践的に援助する力を養う。昨今のデータサイエンスの進展を踏まえ、特に人間と社会について学ぶ学生が、社会においてデータ収集・分析方法を強みとして生かせるようにする。

「インターンシップ」:職業現場における実地研修を通して自らの専門性と社会との関係を捉えることができる力を養う。単なる就業体験ではなく、専門分野の学修、修士論文作成に向けての研究を、社会とどのように関連づけ活かしていくかについて、体験に立脚しながら思考する。

  1. 1年次から2年次にかけて、自身の専門領域だけではなく、それと関連づけながらもより幅広い知識や視点を身につけるために、大学院共通科目、大学院連携科目、社会創成専攻コース専門科目を、要卒単位に含まない自由科目として履修できるようにしています。
  2. 2年次では、身につけた知識を生かし、自ら設定した課題と専門的にとりくみ、成果を修士論文としてまとめていくために、「研究指導科目」4単位を必修として課し、学修成果の集大成として修士論文の提出をします。研究指導にあたっては、主指導教員1名を置くほか、副指導教員を2名置き、そのうち1名は主指導教員とは異なる学問分野の教員とすることにより、学生が限定的な教員-学生の関係でなく、複数の視点からの指導を受けられるようにします。

 

 

 

科目群と臨床心理学専攻ディプロマポリシー(DP)との関連

専攻DP

1. 臨床心理査定

2. 臨床心理面接

3. 地域特性

4. 地域の専門家との協働

5. 包括的支援

6. 課題発見・研究遂行・分析

研究科共通科目

専攻基盤科目

 

専攻専門科目

社会実践科目

 

 

研究指導科目・

修士論文

 

 

2. 教育課程における教育・学習方法に関する方針

  1. 公認心理師、臨床心理士の受験資格を満たすように授業を選択します。また学生が主体的に計画をたてたうえで科目選択をし、研究を遂行できるように、継続的に指導教員・副指導教員からの指導・助言が得られるようにします。
  2. 「実習」による体験を通した学びを重視します。個別事例に対する実践的な対応力と、個々の臨床心理実践を通して臨床の知を創造する研究を遂行する能力を身につけるために、実習において担当する個別事例に関する個人およびグループスーパーヴィジョンによる指導を綿密に行います。
  3. 専門的な知識を積み上げていくだけでなく、社会で必要とされる汎用的な技能である、批判的な思考方法や問題発見・解決能力、データを収集し分析する能力、他者と協働して課題解決を行う能力などを身につけられるように、演習、アクティブラーニング、フィールドワーク、少人数教育、協働学習等の方法を積極的に授業に取り入れることを重視しています。

 

3. 学習成果の評価の方針

  1. 「成績の評価に関する取扱要項」にしたがって評価を行います。
  2. 複数の観点から評価を行う、多面的評価を重視しています。また授業科目ごとに評価方法をシラバスに明示するとともに、授業でも評価方法を明確に説明したうえで、客観的に評価を行います。
  3. 修士論文の審査は、主査1名・副査2名以上から成る修士論文審査委員によって、「大学院人間社会科学研究科 修士論文審査基準」に基づいて審査を行います。
  4. 成績評価について疑義があるときは、「大学院人間社会科学研究科における成績評価に対する不服申し立てに関する取扱要領」に定められた手続きにしたがって、不服申し立てができます。

入学者受入れの方針 AP(アドミッション・ポリシー) 【抜粋】

 人間社会科学研究科は、地域や現代社会における人間や社会の諸問題を専門的な知識・理論・技能・研究方法と学際的知見に基づいて解決し、一人一人の人がその人らしく生き、多様な人々が共生する未来社会を先導して創成していく力を養うことを目的としています。

 そのために、各領域の基礎的な知識を有し、人間と社会の諸問題を解決していこうという意欲のある人を求めています。

 

社会創成専攻

◆求める学生像(入学前に期待される学修内容)

 社会創成専攻では、現代社会における人間や社会の諸問題を、各領域の専門的知識・学術的理論・研究方法と幅広い学際的な知見に基づいて解決し、一人一人の人がその人らしく生き、多様な人々が共生する未来社会を先導して創成していく力を養うことを目的としています。

 そのために、各領域の基礎的な知識・技能を有し、人間と社会の諸問題を解決し、多様な人々が共生する未来社会を先導して創成していこうという意欲のある人を求めています。

また本研究科で学ぶ前には、専攻しようとする学問分野の基礎的な知識・技能と、学士レベルの論理的な思考力・表現力を身につけたうえで、人間や社会に対する明確な問題意識を持っておくことが必要です。

 

◆入学者選抜の基本方針(評価方法とその扱い方、特に学士課程では学習成果(学力の3要素)をどう求めるのか)

それぞれの入試区分において、次のような評価方法によって選抜を行います。

 

一般入試A:専門科目の筆記試験(1科目)と、口述試験を行います。口述試験は、研究計画書に関して志望する分野に即して1 人20 分程度行います。

一般入試B:口述試験を行います。口述試験は、研究計画書及び卒業論文又はこれに相当する研究成果に関して志望する分野に即して1 人30 分程度行います。

社会人特別入試:口述試験を行います。口述試験は、社会人としての経験と志望に至った経緯、入学後の研究計画との関連性について、 志望する分野に即し、研究計画書等に基づいて1 人30 分程度行います。

外国人留学生特別入試:専門科目の筆記試験(1科目)と、口述試験を行います。口述試験は、研究計画書に関して志望する分野に即して1 人20 分程度行います。また、筆記試験、口述試験とも、日本において研究を行うにあたり必要とされる能力(日本語能力を含めた十分な理解力)についても評価します。

 

臨床心理学専攻

◆求める学生像(入学前に期待される学修内容)

 多様な人びとが共生する社会の実現に向けて、地域の関係機関の専門家と協働して活躍できる、高度な専門性と実践力を身につけ、個々の臨床心理実践と幅広い学際的な知見に基づいて臨床の知を創造する研究を計画・実施することができる臨床心理の専門家を養成することを目的としています。

 そのために、臨床心理学に関する基礎的な知識を有し、臨床心理地域援助に関する高度な専門性を身につけ、 臨床心理士・公認心理師として山陰地域や全国の医療、福祉、教育、司法、産業領域で、カウンセラー等として人間と社会の諸問題の解決に貢献しようという意欲のある人を求めています。

また本研究科で学ぶ前には、臨床心理学の基礎的な知識・技能と、学士レベルの論理的な思考力・表現力を身につけたうえで、臨床心理実践とその研究に対する何らかの問題意識を持っておくことが必要です。

 

◆入学者選抜の基本方針(評価方法とその扱い方、特に学士課程では学習成果(学力の3要素)をどう求めるのか)

それぞれの入試区分において、次のような評価方法によって選抜を行います。

 

一般入試:専門科目(臨床心理学)の筆記試験と、口述試験を行います。筆記試験は、専門的研究等に必要な英語の能力を問う問題を含みます。口述試験は、研究計画書及び臨床心理学専攻を志望する理由等について1 人10分程度行います。

外国人留学生特別入試:専門科目(臨床心理学)の筆記試験と、口述試験を行います。筆記試験は、専門的研究等に必要な英語の能力を問う問題を含みます。口述試験は、研究計画書及び臨床心理学専攻を志望する理由等について1 人10分程度行います。また、筆記試験、口述試験とも、日本において研究を行うにあたり必要とされる能力(日本語能力を含めた十分な理解力)についても評価します。

社会人特別入試:専門科目(臨床心理学)の筆記試験と、口述試験を行います。口述試験は、研究計画書、研究業績書及び臨床心理学専攻を志望する理由等について1 人10 分程度行います。なお、英語の能力を問う問題は、臨床心理学に関する学術論文や研究報告等及び研究業績書の審査をもって代替します。