総合理工学研究科
総合理工学研究科博士後期課程
修了認定・学位授与の方針 DP(ディプロマ・ポリシー)
◆人材育成の目的・学位授与の方針
・人材育成目標(社会における顕在・潜在ニーズ、卒業生が身につけるべき資質・能力)
島根大学総合理工学研究科博士後期課程では、博士前期課程までに修得した理工学分野の専門知識・技術をさらに深め、それらを実社会において活用し社会の発展に貢献できる総合的視野を持つ創造性豊かな高度技術者・研究者を養成することを目的として教育を行う。所定の単位数を修得した上で博士論文の審査及び試験に合格し、下記の資質・能力を身につけた学生に対して博士(理学)、博士(工学)または博士(学術)の学位を授与する。
・目標としての学修成果
博士(理学)
- 理学の専門分野における最先端の、かつ体系化された専門知識を持つ。
- 専門分野と隣接する関連領域に関する幅広い知識と多角的な視点を持つ。
- 研究課題を自ら設定し、計画的に研究を進め、課題を解決する能力を有している。
- 英語または日本語により論文を執筆し、プレゼンテーションを行う能力を有している。
- 英語文献から知識を習得することができ、さらに英語によるコミュニケーション能力を有している。
- 自然科学・科学技術を継続的に学ぶ意欲と、実社会からの要請に対応できる広い視野を持つ。また、専門分野の社会的意義を理解し、専門分野を通して社会の発展に貢献できる。
博士(工学)
- 工学の専門分野における最先端の、かつ体系化された専門知識を持つ。
- 専門分野と隣接する関連領域に関する幅広い知識と多角的な視点を持つ。
- 研究課題を自ら設定し、計画的に研究を進め、課題を解決する能力を有している。
- 英語または日本語により論文を執筆し、プレゼンテーションを行う能力を有している。
- 英語文献から知識を習得することができ、さらに英語によるコミュニケーション能力を有している。
- 自然科学・科学技術を継続的に学ぶ意欲と、実社会からの要請に対応できる広い視野を持つ。また、専門分野の社会的意義を理解し、専門分野を通して社会の発展に貢献できる。
博士(学術)
- 理学または工学の専門分野における最先端の専門知識を持つとともに、他分野と融合した学際領域の研究を進める能力を有している。
- 専門分野と隣接する関連領域に関する幅広い知識と多角的な視点を持つ。
- 研究課題を自ら設定し、計画的に研究を進め、課題を解決する能力を有している。
- 英語または日本語により論文を執筆し、プレゼンテーションを行う能力を持つ。
- 英語文献から知識を習得することができ、さらに英語によるコミュニケーション能力を有している。
- 自然科学・科学技術を継続的に学ぶ意欲と、実社会からの要請に対応できる広い視野を持つ。また、科学・技術の社会的意義を理解し、それらを通して社会の発展に貢献できる。
教育課程編成・実施の方針 CP(カリキュラム・ポリシー)
1. 教育課程の編成の方針
学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)に示す理工学分野の専門知識・技術をさらに深め、それらを実社会において活用し社会の発展に貢献できる総合的視野を持つ創造性豊かな高度技術者・研究者を養成するために、総合理工学研究科博士後期課程における授業科目を、「専攻共通高度実践教育科目」、「教育研究コース必修科目」、「高度専門科目」に大別する。これらの科目群を履修することにより、高度技術者・研究者としての能力を身につける。
2. 教育課程における教育・学習方法に関する方針
[専攻共通高度実践教育科目]
学修・研究で得た知識・技術を社会の様々な場面において発揮する能力、国際社会で活躍する能力を養う。この科目群は次の6種類に分けられる。
- 英語能力向上のための科目
英語アカデミックスキルアップセミナーⅠ |
英語文献が十分理解できるように、科学英語の文法的特徴や修飾構造を学ぶとともに、英語要約能力を育成する。 |
英語アカデミックスキルアップセミナーⅡ |
外国人研究者と文書及び口頭による活発な研究交流が行えるように、英語によるコミュニケーション能力を育成する。 |
国際実践演習 |
外国語を用いた自発的取り組みにより、国際社会で活躍できる資質を養成する。 |
- 社会人入学者のための実践教育科目
社会人実践研究 |
企業等に滞在して実践的研究を行う。 |
- 即戦力として社会で活躍するための研究開発マネージメント科目
知的財産と社会連携 |
研究から生まれる発明の権利化と知的財産に関する知識を習得するとともに、研究開発マネージメント(Management of Technology) の考え方に習熟する。 |
- 学外の産業現場などで携わる科目
特別実践研究Ⅰ |
産業の現場等で具体的な課題を与えられてそれを解決する課題解決型(PBL型)学習を行う。 |
特別実践研究Ⅱ(長期インターンシップ) |
企業などに長期(1ヶ月~2ヶ月)滞在し、実地体験を伴う実習を行う。 |
- 後進を指導する能力を涵養するための科目
教育指導特別実習Ⅰ |
学部や博士前期課程の学生に対して実験・演習の補助的な指導を行う。 |
教育指導特別実習Ⅱ |
学部や博士前期課程の学生の研究発表において原稿作成及びプレゼンテーションの指導を行う。 |
- 高度技術者・研究者として技術指導を行う能力を養うための科目
研究指導特別実習 |
産業現場や研究機関における技術指導力を養う。 |
[教育研究コース必修科目]
高度な体系的専門知識・技術を修得するとともに、研究課題を設定する能力、国際的レベルの研究や技術開発を独立して遂行する能力を養う。
論文研究 |
博士論文執筆に直接関連した研究のための高度な理論,実験,技術などを習得する。 |
特別セミナー |
主指導教員、または主指導教員に副指導教員を加えた教員グループにより、セミナー形式でプレゼンテーション力や論文執筆力を養う演習を行う。 |
[高度専門科目]
所属する教育研究コース及び他の教育研究コースで開設している多数の科目の中から選択して履修し、高度な体系的専門知識・技術を修得する。
3. 学習成果の評価の方針
教育課程の編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)に沿って設定される科目の成績評価は予めシラバスに明示された授業の到達目標と成績評価の方法,およびその基準に基づいて行われる。評価は授業担当教員が行う筆記試験によるが,授業の態様によっては口頭試問,レポート,小テスト,もしくは研究報告等による総合的評価となる。
博士の学位論文の審査を受けることができる者はディプロマ・ポリシーが求める学力,能力,資質を備え,修了に必要な12単位の授業科目を修得した者または修得見込みの者で,かつ学位論文審査のための予備審査を通過した者とする。学位論文には十分な学術的価値と高い独創性が求められる。審査では,主に次のような観点で評価される。
- 専攻分野において十分な学術的価値を有する。
- テーマの選択,ならびにそのテーマに即した研究が,先行研究を着実に踏まえて行われており,学界において一定の評価が得られるものである。
- 論理的に一貫した構成と内容を有し,高いレベルで完結性を有する。
入学者受入れの方針 AP(アドミッション・ポリシー)
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